理事会

佐々木 茂喜

理事長

1959年、広島県広島市出身。広島修道大学卒業後、オタフクソース株式会社入社。本社工場製造部、営業本部長などを経て、2005年にオタフクソースの代表取締役社長に就任。2009年持株会社移行に伴い、オタフクホールディングス代表取締役社長を兼任。2015年から現職に専任。広島経済同友会代表幹事(2017年~2021年)、一般社団法人広島県観光連盟代表理事会長(2017年~)。

私はこれまで、日本食の普及と原料調達を目的に世界各国を巡ってきました。その際広島からの訪問を述べると、欧米の国では「悲しい歴史」として哀悼の意を述べられます。しかしながらアジアやその他の開発途上の国では、「あの廃墟からどうやって復興したのか」と敬意のまなざしで問われます。平和都市広島には、二つの意義があること身をもって知りました。日本で唯一広島に拠点を置く「国連ユニタール」の存在とその活動を更に広めて参ります。

上田 みどり

副理事長

1946年、広島県広島市出身。広島大学大学院文学研究科博士課程単位取得後、1989年から広島経済大学専任講師。ハーバード大学客員研究員(1996-97年)を経て、広島経済大学教授に就任。広島県青年海外協力隊を育てる会会長など県内の要職・委員を歴任。現在は同大学名誉教授、広島市民文化大学学長、広島日米協会副会長、広島日英協会理事などを務める。

多様な国の人々が、安定と繁栄に努め、地球のワン・チームとして生きよう。

湊 晶子

理事

1932年生まれ、神戸市出身。東京女子大学卒業後フルブライト奨学生としてホイートン大学大学院、NHK教育テレビ英語会話中級講師、ハーバード大学客員研究員、東京基督教大学名誉教授、東京女子大学教授・学長。2014年より広島女学院院長・学長。NPO法人ワールド・ビジョン・ジャパン理事。ホイートン大学より名誉博士号授与。瑞宝中綬章受章。

1956年アメリカに留学、帰国後4つのキリスト教主義大学で仕事をして60年になる。戦前、戦中、戦後を生き抜き, 大学のみならずワールド・ビジョンの国際理事として途上国の教育及び経済発展のために長年働いてきた経験を生かして、国を越え、民族を越え、宗教を越えて、平和を実現するために国際交流の場を広げていきたい。

小松 節子

理事

1960年、広島県広島市出身。株式会社メンテック(現株式会社メンテックワールド)監査役、取締役、副社長を経て2003年から代表取締役に就任。広島県労働委員会使用者委員、広島地方労働審議会委員、学校法人鶴学園評議員、広島アセアン協会副会長、中国経済連合会国際委員会副委員長、西条ロータリークラブ副会長、サンフレッチェ広島東広島後援会会長、東広島地域職業能力開発協会理事。

国連訓練調査研究所(ユニタール)広島事務所は世界初の被爆地広島の宝ものです。私の母は広島市内で被爆し、私は被爆2世です。母は「戦争ほど悲惨なことはない。戦争を絶対に起こしてはいけない。広島であった事をより多くの人達に、世界の人達に後世まで伝えていかなくてはいけない。」と繰り返し話して聞かせてくれました。私も母の遺志を受け継ぎユニタールの活動を支援して参ります。

池田 秀雄

理事

1951年、広島県神石高原町出身。広島大学大学院理学研究科博士課程中退後、同大学理学部附属植物遺伝子保管実験施設助手、同大学附属中・高等学校教諭、同大学教育学部福山分校講師、同大学教育学部教授などを経て、2004年から同大学大学院国際協力研究科教授、2008-2012年同研究科長。国際協力機構(JICA)のプロジェクトでアジア・アフリカを中心に各地で専門家として活躍。現在は広島大学名誉教授。

アジア・アフリカの開発途上国を対象にして、理科教育改善の教育・研究を進めてきました。開発途上国の持続発展のためには、人材開発が重要と考えます。日本は明治以降、先進諸国の科学・文化を取り入れてここまで発展したわけですが、途上国の方々には、その過程の良いところも悪いところも含めて紹介することにしています。教育セクターの支援では、細くても息の長い国際協力が必要だと思います。

山本 新太郎

監事

1975年、広島県広島市出身。広島修道大学商学部卒業後、不動産会社勤務を経て、2004年に司法書士試験合格山本司法書士事務所開業と同時に桧垣司法書士事務所と合同事務所を開設 (簡易訴訟代理関係業務認定番号第424041号)。2016年より、山本・桧垣・上垣司法書士事務所所長(代表司法書士)に就任。

監事の役割は、理事の職務執行を監査し、理事が作成した計算書類及び事業報告書を監査するとともに、その職務執行のためいつでも理事及び使用人に対し事業の報告を求め、また理事会に出席し必要がある場合は意見を述べなければならないとされています。本協会は国際平和の理念の推進に寄与することを目的としており、その資金の使われ方等において監事の責務は重大なものであり一定の法律知識を持ち合わせている司法書士として、公正かつ適正な監事業務に努めてまいります。